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転職に資本装備率と労働分配率という切り口を。ネット検索では見つからない。
この記事は、私自身が20代後半・年収214万・未経験で転職。その後、年収1000万超に至った中での方法を紹介する記事です。
有料記事になりますが、前半の資本装備率と労働分配率の基本的な考え方の部分は無料公開しています。もし、興味を持たれた方は無料部分だけでもお読みいただけると幸いです。
私は、過去にとんでもない勘違いをしていました。
それは、「自己成長すれば年収アップはついてくる。とにかくストイックに頑張ればいい」のだと。
あながち間違いではないですが、今考えてみると、すごく大事な大事な前提が抜け落ちていました。
「その環境は、希望年収に辿り着くのはいつなのか?」
そうです。間違った環境で、死物狂いで毎日、終電まで頑張っても、間違った結果しか得られません。
お恥ずかしい話ですが、私はうすうす分かっているつもりで、臭いものに蓋をするように、自己成長という幻想に逃げていたのかもしれません。
環境選びのポイントは、シンプルです。
・年収水準が高くて、伸びている業界
・その業界の中でも、トップ企業(中小より大手)
ここを意識して、候補企業を探す。その企業の求人条件を見て、見合う自分になるために、日々の仕事を頑張る。という事です。社外からも評価される市場価値が高い人材になれば、社内からもきっと評価されるはず。
あとは、リモートワークや、福利厚生制度など、自身のライフワークと照らし合わせて検討していきます。
前述の環境選びの条件に当てはまる業界をピックアップすると大きく4つです。
金融・通信・IT・商社・広告
後ほどデータもご紹介しますが、このあたりです。プラスαで外資系企業となると、より高みを目指せます。余談ですが少し英語が使えるだけで、同じ仕事でも年収は100-200万は変わります。外資系企業と言えど、流暢に英語を使ってコミュニケーションが出来る人は限定的ですので、片言でも何とかなります。
好条件のオファーや入社後の活躍は、全員に約束されているわけではなく、運や人間関係の要素も含まれてきます。残念ながら、そこは自分ではコントロール出来ません。
つまり、自分で創意工夫出来ることに注力すべきで、前述の代表的な各業界および、上位企業に所属できるかが重要と考えます。
その上で、本著においては、平均年収の上位企業に対して、資本装備率・労働分配率の2つのモノサシを追加した企業リストを公開させていだきました。
本記事が、読者の皆さんの人生好転の一助を少しでも担えれば、私としては大変嬉しくおもいます。
資本装備率とは?
端的に言うならば、従業員1人あたりに投入されている資源量(=武器の量)を指しています。
大手企業と中小企業の資源の差をイメージしてみてください。そうですよね。シンプルに、
大手企業の方が中小企業よりも、業務に使える資源(=武器)が多くて、大手の方が有利です。
個人の力量次第ではありますが、優秀な社員であればあるほど使える資源(=武器)を駆使して、お金を稼ぎ出していきます。
ちなみに計算式は、
資本装備率(%) = 期末平均(有形固定資産-建設仮勘定)」÷期末平均従業員数
労働分配率とは?
企業において生産された付加価値を粗利益(正しくは売上総利益)と定義します。この粗利益に対して、従業員が給料として受け取る割合を労働分配率といいます。
割合が高い場合、人件費にかけている金額を高くしていると言えます。高すぎると経営を圧迫してしまうし、低すぎると従業員のモチベーションも下がり、競合他社に優秀な従業員を獲られてしまいます。
ちなみに計算式は、
労働分配率(%) = 人件費 ÷ 付加価値(粗利益)
なぜモノサシが必要なのか
経営サイドの社員に対する意思が見えてくるから大事なのです。つまり他企業と比較した際に、儲けをどれだけ社員に還元させているか理解できます。
下記は、4象限で資本装備率と労働分配率の組み合わせを整理した内容です。
今、所属する企業は業界の中で相対的にどこに位置付けされるでしょうか。
実際のケースとして、人を大事にするという社風に実感が持てなくて不信感を持っていたけど、業界内における自社の労働分配率の高さから、本当に人への投資を優先に考えていることを理解して、会社を見る目が変わったというケースもあります。
業界別年収ランキング
日本の国税庁が毎年発表している民間給与実態統計調査を参考にしたいと思います。年収水準が高い業界に所属する事が年収高める上で重要な位置づけです。
1人当たりの平均年収を業種別にみると、最も高 いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の 824 万円、次いで「金融業,保険業」の 627 万円となっており、最も低いのは「宿泊業,飲食サービス業」の 260 万円となっている事がわかります。
年収上位業界における企業ランキング
高年収業界を把握したら、続いて各業界内における企業ランキング形式で、上位企業を見ていきたいと思います。
内容は、2020年度のIR情報を基に作成しています。あくまで傾向値を掴んでいただく事を目的としてしますので、情報非公開企業は割愛、TOP20を対象として作成しています。